システム建築Online 特集『システム建築』最前線

コスト・工期を左右する基礎工事

倉庫・コンテナを建てる際に用いられる基礎工事の種類をご紹介しています。基礎工事は安全性・工期・コストを左右する重要な工事です。工法の違い、基礎工事の注意点、工期やコストをカットする方法を確認していきましょう。

倉庫・コンテナに用いられる基礎工事の種類

基礎工事は建物の強度をあげたり、地盤沈下を防いだりする大切な工事です。建物を建てる地盤によって、対象となる基礎工事の種類は変わってきます。

対象となる
地盤
基礎工事の種類 特徴
軟らかい 杭基礎 既成杭工法 工場で作った杭を打ち込んで地盤を固める工法
場所打ち杭工法 地盤に落とした筒状の鉄筋にコンクリートを流し込んで杭を作る工法
硬い 直接基礎 独立基礎
(2点・4点・6点)
柱の下に独立した基礎コンクリートを入れて、コンクリート間を鉄筋コンクリートの梁で繋ぐ工法
ベタ基礎
(スラブ)
建物の床一面を鉄筋コンクリートで支える工法
布基礎
(フーチング・地中梁)
基礎のボリュームが独立基礎よりも大きく、ベタ基礎より少ない工法

倉庫やコンテナが建てられる場所は既にコンクリートで固められている場所が多いため、基本的に独立基礎(2点・4点・6点など)が用いられます。

しかし、世界的に見て地震が頻発している日本では、コンクリートに隠れている地盤が軟らかいケースも考えられます。安全性を考えるなら、直立基礎だけでなく、地盤調査や杭工事も対応している専門業者に依頼するのがベストでしょう。

倉庫・コンテナの基礎工事が長引いたり高くなったりする理由

基礎工事には、高度な技術を持つ鉄筋工や大工などの人材が必要です。とくに地盤の強度をあげる杭基礎は、地盤調査も必要になるため対応できる人材が限られます。

現在、専門業者は人手不足の傾向にあり、基礎工事を依頼すると工期が長引く、コストがかかるなどの問題が発生。倉庫やコンテナがいち早く必要な会社ほど、基礎工事を妥協してしまうケースが多いようです。

「会社の都合上、○月までに倉庫を用意しなければいけない」「でも、会社が使う倉庫だから絶対に手抜きはできない」という方に向け、とっておきの方法をお教えします。

基礎工事の工期やコストをカットする「システム建築会社」とは?

基礎工事専門業者の工期短縮やコストダウンを可能にするのが、構造・部品・健材を標準化して提供している「システム建築」です。システム建築会社の中には、施工だけではなく、基礎工事の標準化まで含むパッケージングを提供している会社もあります。

基礎工事に必要な型枠工や鉄筋工、部品の手配をシステム建築会社にお任せすれば、専門業者の基礎工事でも短期間で完了。コストをカットしながら、倉庫・コンテナの強度や耐震性を高められるので、ぜひ利用してみてはいかがでしょうか?

住金システム建築の基礎工事

ティオ、トレオ、ラフィットの3つのシステム建築商品を扱う住金システム建築の基礎工事をご紹介します。

型枠工・鉄筋工が不要

従来の基礎工事では、型枠工や鉄筋工を埋め込んで地盤を固める作業が必要です。これが工期の長期化やコスト高の原因となっていました。住金システム建築では、鋼製地中梁による連続フーチング基礎で基礎工事を行っています。

建物の土台に沿って、切れ目なくフーチングを築造する形状を採用した基礎工事は、根切底が50cmほどと浅く、ユニット鉄筋化によって、土木工事など工期の短期化を実現。さらに、合成梁の機能の代わりに、ロールH形鋼もしくは軽量H形鋼の鋼製地中梁と耐圧盤をスタッドジベルで緊結します。

軟弱地盤の場合は、地盤改良を併用するなど安全性もしっかり確保します。住金システム建築の基礎システムは特許登録済なので、他のシステム建築では真似のできない基礎工事を確立しています。

横河システム建築の基礎工事

8,000棟の工場や倉庫建設の実績を持つ横河システム建築の特徴をご紹介します。

横河システム建築の「yess建築」

yess建築は、アメリカの技術を日本の建築基準法に合わせ、横河システム建築独自の技術理論で確立したシステム建築です。既存のフレームシステムとルーフシステム、ウォールシステム、アクセサリーを組み合わせることでオリジナリティのあるシステム建築を実現。

スーパーラピッドやラピッドプラスなど、システム建築商品を展開しているので、オーダーメイド感覚で低コストの建築が可能です。基礎工事に関する詳細は、直接お問い合わせください。

JFEシビルの基礎工事

アメリカ生まれのシステム建築を、いち早く取り入れたJFEシビルの基礎工事をご紹介します。

オリジナルのいちいち基礎工法

JFEシビルのシステム建築部門となるメタルビルでは、基礎梁と杭本数を少なくすることで、工期短縮を図るいちいち基礎工法を取り入れています。

日本建築総合試験所の建築技術性能証明を取得している工法なので、優れた耐震性を持ちながらも、工事費の削減や短工期、シンプル設計で人手不足も解消するなどメリットがある基礎工事を実現します。