システム建築の価格

建物を構成する部材を標準化することで営業からアフターサービスまでの建築生産に関するプロセスをシステム化し、商品化した商品を指すシステム建築。在来工法と比べて、いったいどのぐらい価格に差が出るのでしょうか？ここでは、システム建築の価格についてご紹介しています。

システム建築と在来工法の
価格の違いは？

倉庫や工場、店舗を建てるときに気になるのが、価格ではないでしょうか？システム建築と従来工法の価格の違いについて解説しています。

システム建築と在来工法の
価格を比較

倉庫や工場、店舗を建てるときに気になるのが、価格ではないでしょうか？
システム建築と従来工法の価格の違いについて解説します。

システム建築の方は、東京都内で幅30.6m×長さ60.3m×高さ4.0mの工場を建築する場合の価格目安を算出、在来工法の方は、幅30.6m×長さ60.3m×高さ5.0mの建物を建設した際の価格目安です。

同じような条件で比較すると、在来工法とシステム建築では1千万円近く差が開くことが分かりました。

システム建築は、建物の部材や建築工法などのプロセスがルール化されていることや、用途に合わせた建築物を基礎から建築まで一貫して商品化していることから、在来工法よりも大幅に費用を抑えて建築ができます。

また、同じシステム建築でも、断熱仕様や店舗・工場仕様など、用途に合わせてカスタマイズすることが可能です。目的や建設予定の建造物に合わせ、適した建築方法を選ぶようにしましょう。

従来よりも安く早く建てるなら
「システム建築」

システム建築が向いているケース

• 最短で高品質な工場や倉庫を建てる必要がある
• 可能な限り安く抑えたい
• 外観のデザインは最重要ではない

形状や寸法によって差異はありますが、建築に6か月以上かかる在来工法と比べて、システム建築の工期は一般的に約4カ月。「早く工場を建てたい」といった建築主の要望を叶えられます。機能性を重視してつくられるシステム建築は、事前に使用する部材の種類や寸法、形状が決まっているため、短工期でありながらも耐久性のある高品質な工場・倉庫を建てられるのです。

またシステム建築では、設計や建築工法が標準化されているため、床面積が広いほど坪単価が下がるため、規模の大きな建物ほど効率的にコストを抑えることが可能です。在来工法で倉庫や工場を建設する場合と比べて、システム建築の場合は約25～30%のコスト削減が実現するケースもあります。

短工期で高品質な工場・倉庫を安く建てる分、外観はとてもシンプルなものになります。外観にこだわりがない場合は、大きなメリットとなるでしょう。

細部までこだわり
じっくり建てるなら「在来工法」

在来工法が向いているケース

• 機能性だけでなく外観を重要視している
• 細部まで自由に選べるフルオーダーで建てたい
• 工期は6か月以上でも全く問題がない

工期は長くなるものの、システム建築では実現しにくい細部へのこだわりを叶えられるのが在来工法の特徴です。機能性をとことん追求し、用途や好みに合わせて素材を自由に選べます。

在来工法による建築物の寿命は30年以上。外観も魅力的なデザインにしたいと思う場合は、在来工法が適しています。

ただ在来工法の場合、こだわる分だけ高額になり、工期も長くなります。

システム建築の費用内訳

システム建築の費用は、メーカーの商品によって基本の坪単価があり、それに建物の幅・長さ・高さと建設地を組み合わせることでベースの概算を算出。商品によっては建物の形や構造、資材のバリエーションがあり、その組み合わせによっても価格は変動します。

また、用途別商品だと倉庫仕様よりは工場・店舗仕様の方が断熱性能などハイスペックで、その分費用も高めになります。なお、電気工事や水道工事、図面作成や確認申請などの費用は標準工事費に含まれないケースが多いようです。

費用を削減できるポイント・
使うべきポイント

システム建築を建てる際に
節約できるポイント

システム建築は規格化されているとはいえ、実際の発注にあたっては細部の検討・調整をすることになります。その中でも節約可能なポイントを2つ紹介しましょう。

柱の間隔を非均等にすると費用もかさみ安全性でもマイナスになります。開口部も含めて均等間隔することで材料費及び施工費ともに節約できます。

柱と梁の対角線上に筋交いを設置することで、建物の構造体を強化することが可能です。また筋交いの効果によって鉄骨を小サイズ化することもできるので、節約になります。

節約しないほうがいいポイント

システム建築の材料や性能、設備などのチョイスでは、初期コストを抑えることがマイナスに作用するものもあります。

例えば、屋根や壁で使う素材はW折板やデッキプレート＋シート防水にすると価格は高くなりますが、断熱性や耐久性などが向上し、光熱費やメンテナンス費の削減につながります。費用対効果を精査するには、建築時のコストだけでなく、稼働時の光熱費などランニングコストも試算して比較検討する必要があります。

また、精密加工を行う工場の場合など、振動の影響も加味して土間部分は軽々にコストダウンせず、しっかり施工しておくべきです。

建築費だけでなく、
稼働後も見通した計画を

イニシャルコストに注目しすぎて投資すべきところのコストまで削減してしまうと、いざ稼働したときに不便に感じたり、光熱費がかさんでしまったりする可能性がでてきます。安さのみを追求するのではなく、建てたい建築物の目的に合うように設計した方が、結果的に生産性の向上につながることもあります。見積もりを依頼する前に、まずは建物の使い方を明確に想定し、建てたい建物の建築が得意な業者を選ぶことがビジネス成功のカギとなります。