システム建築Online 特集『システム建築』最前線

学校舎・体育館

体育館のイメージ

学校舎や体育館の建設をする際は、「システム建築」「在来工法(鉄骨造)」「プレハブ工法」から選択できます。3つの工法を寿命・価格・工期・デザイン・耐久性といった、5項目で比較しました。メリットやデメリットを踏まえたうえで、自社の目的に合った建築方法を選択しましょう。

学校舎・体育館に最適な建築方法とは

建築方法の比較

システム建築 在来工法 プレハブ工法

寿命
30年以上 30年以上 20年以上

価格
在来工法の2/3程度 高い 小規模建築物の中では安い

工期
2か月半~ 6か月~ 1か月~3か月

デザイン
シンプルで機能性を重視したデザイン
形状は選択幅が少ない
用途や好みによって素材・形状を選ぶことが可能 規格に合わせて組み立てる工法
デザインの自由度はあまり無い

耐久性
高い耐久性のある部材を採用
各種グレードごとに遮音・断熱が用意されている
もっとも耐久性を追求できる 外壁は耐久性が高いが、屋根材の耐久度が低い傾向がある

「システム建築」「在来工法(鉄骨造)」「プレハブ工法」を比較したところ、コストを抑えて長期的に利用できる学校舎・体育館を建てるのに適した工法はシステム建築になっています。デザインの幅は少なくなっていますが、機能を重視する学校舎や体育館であれば問題ないといえるでしょう。耐久性も他の工法と比べて、劣る部分はありません。

システム建築のメリットとデメリット

耐久性と安さの両方を求める教育機関や団体に向いているのが、システム建築。在来工法並みの耐久性を、2/3の費用で実現可能です。工期も2~3ヶ月と短いため、教育機関であれば長期休暇の期間を利用することで、スポーツ活動の制限を最小限に留められます。

スポーツ施設は、間に柱を設けずにひと続きの空間を必要とする建物です。システム設計では骨組みに強度の高い部材を使用。屋根や壁にも断熱性や遮音性の高いパネルを使用することで、気候や使用状況に合った快適な環境にカスタマイズできます。必要最小限の条件にあった自由設計が可能です。

ただし、機能性を重視して必要な部材をあらかじめ用意しているシステム建築では、在来工法のように自由なデザイン設計はできません。

在来工法のメリットとデメリット

建築方法の中で、最も自由度が高いのが在来工法です。短工期の施工方法と比べて、建物1つひとつに合わせた設計・部材の手配を行なうため、素材や形状を自由に選択可能。耐久性・耐震性など、設計段階からこだわることができます。そのためスポーツ施設を長期に渡って使用する際に最適な工法です。

耐久性が高い反面、費用と工期が最もかかる在来工法。建築・改修コストの限られている教育機関には向かない場合もあります。「学校施設整備の在り方」についての報告書では、工期の短い改修への転換が推奨。建て替えの場合は、従来工法での全面建て替えではなく、工期の短い改修が望ましいとされています。これから新たに建築、あるいは改修する教育機関のスポーツ施設であれば、在来工法よりも、耐久性や耐震性に優れた、低コストの工法が主流になっていきそうです。

プレハブ工法のメリットとデメリット

プレハブ工法は、最も低コスト・短工期で建てられる工法です。現場で部材を組み立てるだけで完成。厳しい品質管理のもとで均一性の高い部材を生産しているので、無駄を省きながら高品質なスポーツ施設を建設可能です。強度の高い部材で、耐久性も発揮。骨組みに使用される軽量鉄骨は自重が小さいため、地震の際に揺れを抑えます。

懸念点として挙げられるのは、手軽に建てられるぶん、他の工法よりも10年ほど寿命が短いこと。長期的に使用するのであれば、改修費用も考慮する必要があります。また部材が規格化されているので、現場では組み立てるのみ。デザインの自由度はありません。

システム建築の学校舎・体育館施工事例

学校舎や体育館の建築に適しているシステム建築。ここでは、特にシステム建築がよく利用されている体育館の施工事例を3つご紹介しています。実際に建てられた体育館をチェックして、スムーズに依頼できるようにしましょう。

横河システム建築

横河システム建築_学校舎・体育館施工事例
引用元:横河システム建築公式サイト(http://www.yokogawa-yess.co.jp/archives/production/4553)

熊本県にある高等学校の体育館です。横河システム建築が独自に開発した、「yessシステム建築・カスタムシリーズ」を利用して建てられました。屋根はオリジナルの二重ハゼ工法によって、施工の容易さと高い水密性能を両立させた「SSルーフ」を採用。大規模物件まで対応可能です。外壁は意匠性と断熱性能に優れている「フラットバンド35V」を使用しています。

施工事例の概要

  • スパンの長さ(m):57.2
  • 桁行き長さ(m):43.2
  • 施工床面積(m2):2470
  • 軒高(m):13.1
  • 屋根:SSルーフ
  • 外壁:フラットバンド35V

横河システム建築の公式サイトを見る

JFEシビル

JFEシビル_学校舎・体育館施工事例>
引用元:JFEシビル公式サイト(https://www.jfe-civil.com/system/metalbuilding/case/江戸川大学第2体育館/)

千葉県にある大学の体育館です。面積は1,997 m2と広め。壁システムは、断熱・遮音性に優れたKBパネルシリーズを採用しています。夏は涼しく、冬の底冷えを抑えられるのが特徴です。屋根は温度変化による熱伸縮に対応できる「Kルーフ21」を使用。防露・断熱・吸音による、快適環境を実現できます。

施工事例の概要

  • スパンの長さ(m):不明
  • 桁行き長さ(m):不明
  • 施工床面積(m2):1,997
  • 軒高(m):不明
  • 屋根:Kルーフ21
  • 外壁:KB230

JFEシビルの公式サイトを見る

川田工業

川田工業_学校舎・体育館施工事例
川田工業公式サイト(http://www.sysken-kawada.jp/case/?id=1454482937-609715)

神奈川県にある居住者専用の体育館です。主に運動施設として利用されるケースが多く、1階にはバスケットコート一面やジャグジーを完備。2階にはフィットネスルームやラウンジが付いています。外壁には外壁タイルが施されており、周囲のマンションとの景観を調和。多様性とデザイン性が備わった体育館です。

施工事例の概要

  • スパンの長さ(m):不明
  • 桁行き長さ(m):不明
  • 施工床面積(m2):1,294
  • 軒高(m):不明
  • 屋根:要問合せ
  • 外壁:要問合せ

川田工業の公式サイトを見る

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学校舎・体育館建設のポイントとは?

学校舎や体育館といった学校施設は、耐震診断および耐震改修の努力義務が「建築物の耐震改修の促進による法律」によって課せられています。ここでは、学校舎・体育館を建設する際に注意すべきポイントをご紹介。建設するときにお役立てください。

耐震性を確保することが大切

学校施設は地震や余震発生時に児童生徒の安全を確保して、地域住民の応急的な避難場所としての役割を担うため、耐震性能を確保することが重要になります。そのため、文部科学省では「学校施設の耐震化推進に関する調査研究協力者会議」の内容を踏まえ、平成15年に「学校施設耐震化推進指針」を策定。各設置者が所管する学校施設の耐震化を推進するための基本的な考え方、具体的な耐震化推進計画の策定手法および留意点を提示しています。

学校施設耐震化推進指針での提言

学校耐震化推進では、既存学校施設の耐震推進に係る基本方針を以下のように定めています。

  • 倒壊または大破するおそれがある危険度の大きいものから、優先的に耐震補強や改築といった耐震化事業を実施
  • 耐震化優先度調査や耐震診断の結果、耐震化推進計画の内容について広く学校関係者に対して好評の視点を示している
  • 個別事業の緊急度を考慮した耐震推進計画を、必要に応じて設置者ごとに策定

そのほか、既存学校施設の耐震化推進計画を策定するため、以下のことが提案されています。

  • 行政担当者や学識経験者、教職員で構成する学校施設の耐震化に関する検討組織の設置
  • 自信調査研究推進本部が作成を進めている、地震動予測地図の活用方法
  • 耐震診断の優先度を検討するための、耐震化優先度調査の早期実施
  • 耐震診断の結果に基づく、耐震化事業の緊急度に関する評価方法

「耐震化の推進など今後の学校施設整備の在り方」についての提言

今後の学校施設整備の在り方について検討が行われ、以下のような報告書が取りまとめられました。

  • 基本的に全面建て替え方式から工事の価格が安く工期の短い改修方式による再生整備への転換を図る
  • 社会的な要因によって児童生徒数の増加に対応するため、新増築が引き続き必要
  • 社会資本として、学校施設の有効活用を図る

「耐震化の推進など今後の学校施設整備の在り方」では、工事費が安くて工期の短い改修方式に再生整備へ転換させる必要があると記載されています。低コストで短工期のシステム建築は、うってつけといえるでしょう。学校施設の建設を考えている人は、システム建築を検討してみてください。

学校舎・体育館建築で気を付けるべき法令

幼稚園施設整備指針

幼稚園を建築するにあたって意識したいのが、基本的方針にうちの2項目「学びの環境」「安全な環境」です。

ふれあいを通して幼児が学べる環境の整備

自然や人との交流・ふれあいを通して、幼児は好奇心を満たしながら成長していきます。

幼稚園施設では、幼児の自発的な遊びを通して成長できるような環境づくりが重要です。

健康・安全に過ごせる環境を確保

なにより重視すべきは、障害のある幼児も過ごしやすい、1人ひとりの特性に配慮した環境であること。

自然光や風を適度に取り込める環境の確保が必要です。周辺の自然環境や文化も踏まえた環境を整えることを意識しましょう。

また安全面を確保するために、防災・防犯の備えの徹底も重要なポイントです。

参照元

幼稚園施設整備指針(平成30年3月)

小学校施設整備指針

教育機器の導入

高度な教育内容に対応できるような学習環境を整えることが必要です。コンピューターをはじめとした高度な教育機器の導入を考慮した設計を行ないましょう。

良好な環境の整備

幼稚園と同様に、日当たりや通風など、過ごしやすい環境が必要です。防災面も考慮された、安心して過ごせる環境をつくりましょう。

バリアフリー

地域の公共施設としての役割も担う小学校。誰でも利用できるようバリアフリー対策も行なうことで、緊急時の避難所としても利用できます。

参照元

小学校施設整備指針(平成30年3月)